トランプ関税による値上げリスクはiPhoneだけではない。MacBook Proは77万円超えの大暴騰危機

トランプ大統領が掲げる「相互関税政策」によって、iPhoneが大幅値上げする可能性が報じられているが、実はこの影響を受けるのはiPhoneだけではない。AppleのMacやiPad、Apple Watchなど、ほぼすべての製品が値上げの対象となる恐れがある。

今回は、各製品がどれくらい値上がりする可能性があるのか、詳しく解説しよう。

相互関税政策とは？

トランプ大統領は「解放の日」と呼ぶ2025年4月2日の演説で、世界180カ国以上に対する「相互関税」を発表した。これは簡単に言うと「外国から輸入する商品にかける税金を大幅に上げる」という政策だ。

特に中国からの輸入品には、すでにある税金に加えて、さらに20％の税金が上乗せされた。最終的には合計で54％という高い税率になる予定だ。この政策は「中国製品は高くしてアメリカ製品を買わせよう」という考えに基づいている。

なぜApple製品が値上がりするのか？

Appleは製品の多くを中国で製造している。iPhoneの85％、その他の製品の62％が中国製造だ。最近ではインドやベトナムでも生産を始めているが、残念ながらこれらの国も関税の対象となっている。つまり、どこで作っても高い税金がかかってしまう恐れがある。

Appleはこの追加コストを自社だけで負担するのは難しいため、消費者に転嫁する可能性が高い。年間2億2000万台以上売れているiPhoneをはじめ、多くのApple製品がこの影響を受けることになるだろう。

iPad（A16、第12世代）の予想価格

アメリカの証券会社の調査によると、iPadは約42％値上がりする可能性があるという。日本での現在の価格を基に計算すると、以下のような値上げが予想される：

• iPad（A16、128GB）：現在58,800円 → 約83,500円（約24,700円増）
• iPad（A16、256GB）：現在74,800円 → 約106,200円（約31,400円増）
• iPad（A16、512GB）：現在110,800円 → 約157,300円（約46,500円増）

AirPods（第4世代）の予想価格

AirPodsは約39％値上がりする可能性がある。具体的には：

• AirPods（第4世代、ノイズキャンセリングなし）：現在21,800円 → 約30,300円（約8,500円増）
• AirPods（第4世代、ノイズキャンセリング搭載）：現在29,800円 → 約41,400円（約11,600円増）

MacBook Air（M4）の予想価格

MacBook Airも約39％値上がりする可能性がある：

• MacBook Air（M4、13インチ）：現在164,800円 → 約229,100円（約64,300円増）
• MacBook Air（M4、15インチ）：現在198,800円 → 約276,300円（約77,500円増）

MacBook Pro（M4）の予想価格

最も衝撃的なのはMacBook Proの予想価格だ：

• MacBook Pro（M4、14インチ）：現在248,800円 → 約345,800円（約97,000円増）
• MacBook Pro（M4 Pro、16インチ）：現在398,800円 → 約554,300円（約155,500円増）
• MacBook Pro（M4 Max、16インチ）：現在554,800円 → 約771,172円（約216,372円増）

MacBook Proの最上位モデルは77万円を超える高額な製品になる恐れがある。これはノートパソコンとしては非常に高価な部類に入るだろう。

前回のトランプ政権時との違い

第1次トランプ政権時も中国製品に関税がかけられたが、当時はApple製品の多くが「適用除外」を受けていた。しかし今回は、スマートフォンやノートパソコンも対象になる見込みで、今のところApple製品への適用除外は認められていない。

Appleのティム・クックCEOは、この状況を何とかしようと、トランプ氏の邸宅を訪問したり、就任式に向けて個人で100万ドル（約1.5億円）を寄付したりして関係改善に努めているようだ。

日本への影響は？

今回の分析はアメリカでの販売価格についてのものだが、グローバルな企業であるAppleの価格戦略を考えると、日本を含む他の国々でも何らかの影響がある可能性が高い。具体的な日本での値上げ幅はまだわからないが、今後の動向に注目する必要がありそうだ。

まとめ

トランプ大統領の相互関税政策は、iPhoneだけでなく、僕らが日常的に使用しているMacやiPad、AirPodsなど、ほぼすべてのApple製品の価格に大きな影響を与える可能性がある。製造拠点の大部分が関税対象国にあるAppleにとって、このコスト増加は避けられない課題となっている。

日本における影響は未知数だが、今後Apple製品の購入を考えている人は、この状況を頭に入れておくと良いだろう。また、Appleが適用除外を獲得できるのか、製造拠点をさらに分散させるのかなど、今後の対応策にも注目だ。