iPhone 17、EU含む複数国で物理SIMスロット廃止が濃厚。Apple販売員がeSIM研修を実施中

Appleが2025年の「iPhone 17」シリーズで、これまでより多くの国で物理SIMカードスロットを廃止し、eSIM専用モデルを展開する準備を進めていることが明らかになった。MacRumorsが関係者の話として報じた。

この動きを裏付けるように、EU圏内のApple正規販売店の従業員は9月5日までにeSIM対応iPhoneに関するトレーニングコースを修了するよう求められている。対象はフランス、ドイツ、イタリア、スペイン、オランダなど27カ国に及ぶ。このトレーニング期限は、Appleが9月9日に開催する予定の「iPhone 17」シリーズ発表イベントの4日前にあたる。

トレーニング情報は、Apple直営店と正規販売店の従業員が利用するSEEDアプリで提供されているため、eSIM関連の変更は欧州以外の地域にも拡大する可能性が高い。実際、The Informationは昨年、Appleが来年には物理SIMカードを廃止する国を増やすと報じていた。

超薄型「iPhone 17 Air」は確実にeSIM専用

Apple関連のアナリストMing-Chi Kuo氏によると、今回の「iPhone 17」シリーズで最も注目される超薄型の「iPhone 17 Air」は、ほとんどすべての国でeSIM専用になるという。この機種は厚さ5〜6mmという驚異的な薄さを実現するため、物理SIMカードスロットを搭載する物理的なスペースがない。

一方で、従来の「iPhone 17」「iPhone 17 Pro」「iPhone 17 Pro Max」についても、国際的にeSIM専用になる可能性が高い。ただし、中国など一部の国では例外となる見込みだ。

米国では2022年から先行実施

Appleは2022年の「iPhone 14」シリーズ発売時から、米国市場ではすべてのiPhoneをeSIM専用とした。同社はeSIMについて、「紛失や盗難時にSIMカードを抜き取られる心配がないため、より安全」と説明している。

また、1台のiPhoneで最大8つのeSIMプロファイルを管理でき、旅行時に物理SIMカードを持ち運んだり交換したりする必要がないといったメリットも訴求している。現在、世界中の多くの通信事業者がeSIMに対応している状況だ。

今回の報告により、Appleが段階的にeSIM専用への移行を世界規模で推進していく戦略が改めて浮き彫りになった。日本市場での対応については明言されていないが、近い将来、日本でもeSIM専用のiPhoneが標準となる可能性は十分にありそうだ。