バッテリー交換対応の影響で、iPhoneの販売台数は大幅低下か

電池が劣化したiPhoneの性能を意図的に低下させていることを受け、Appleはバッテリーの交換対応を2018年12月まで実施。従来は8,800円だった交換費用を3,200円まで値下げすることを発表した。

この交換対応は「iPhone 6」以上のiPhoneであれば、全モデル対象。今年末まで電池の健康状態に関わらず、バッテリーの交換に応じてくれる。

ユーザーとしては嬉しい対応ではあるものの、3,200円の電池交換で新品同等のパフォーマンスが復活することから、iPhoneの販売台数に影響する可能性がある、とBarclaysが予想している。

買い替えるよりも電池効果で済ませる人が増える可能性

BarclaysのアナリストMark Moskowitz氏によると、全iPhoneユーザーのうち、電池交換の対象となっているのは77％。これは5億1900万人に相当する。

そのうち、10％が3,200円の交換対応を行い、30％が今年新しいiPhoneの購入を見送ると仮定した場合、販売台数にして1,600万台も減少する可能性があるという。

売上という観点ではネガティブなインパクトが想定されるが、顧客満足度という観点ではバッテリーの健康状態とパフォーマンスの関係性が明るみに出たことによって、良い方向に進むのではないかと期待している。

当然、Appleも最新機能を盛り込むにあたり旧機種を非対応にするため、電池交換で性能が復活するとは言え、最新機種が登場するごとに利用できなくなる機能も増えてくるかもしれないが、数万円の出費が数千円で済むのであればその選択肢を選ぶ人もきっと少なくないはず。

ユーザーに認知されていなかったiPhoneを長く使い続けるための選択肢が追加されたことによってiPhoneを選ぶべき理由もまた増えたのではないだろうか。

中古スマホ・白ロム専門サイトが盛り上がりそうな予感。

（via CNBC）