iOS 26、「サードパーティ製AirDrop」が開発可能に。専用APIが解放

AppleがiOS 26で、サードパーティ製アプリが独自のAirDrop代替機能を構築できる新しいAPIを提供することが明らかになった。これまでAppleが厳格に管理してきたローカルワイヤレス共有機能が、ついに外部開発者にも開放される形となる。

新機能の核となるのはWi-Fi Awareと呼ばれる技術だ。この技術により、近くにあるデバイス同士がインターネット接続なしでWi-Fi経由で直接発見・接続できるようになる。

AirDropと同じ仕組みをサードパーティに開放

Wi-Fi Awareは、Appleが長年AirDropで使用してきた基本的なコンセプトと同じものだが、今回初めてサードパーティ開発者にも利用可能になる。AppleのSwetank Saha氏は、WWDC25のセッション「Supercharge device connectivity with Wi-Fi Aware」で新機能について説明した。実際の使用方法は、両方のデバイスでアプリを開き、近くのピアのリストを取得し、タップして接続を開始するという流れになる。

AirDropと同様に、正しいデバイスに接続していることを確認するための確認コード機能も用意されている。開発者は、メディアストリーミング、高速ファイル転送、アクセサリ制御、画面共有など、様々な用途でこの機能を活用できる。

ファイル転送以外の用途も想定

高速なローカルファイル共有が最も分かりやすい使用例だが、AppleはこのAPIをそれ以上の用途に活用できるツールとして位置づけている。開発者は、クラウドを必要としない迅速なローカル接続が有効な、ほぼあらゆる用途で利用可能だ。具体的には、画面共有、デバイス間でのメディアストリーミング、スマートグラスやドローンなどのアクセサリの更新や設定などが挙げられる。

Wi-Fi Awareはオープンスタンダードであるため、アプリはApple製品間の転送に限定されない。理論的には、開発者は同じアプリを実行するiPhoneとAndroidデバイス間で動作するものを構築できる。

EU規制への対応が背景に

Appleは公式にはこの動きを規制要求と結び付けていないが、タイミングは偶然とは言い難い。欧州連合（EU）は、AppleにiOSをサードパーティのハードウェアやサービスとより相互運用可能にするよう求めており、特にローカル共有を開放が必要な分野として指摘していた。

この新しいAPIにより、AppleはEUの要求に応えることができるが、AirDrop自体を実際に開放することなく対応している形だ。開発者にとっては、これまでAppleのエコシステム内でのみ可能だった高速なローカル接続機能を、独自のアプリケーションで実現できる大きな機会となる。

（Source: iHelp BR via 9to5Mac）